島野菜復活を支援在来２８品目を普及／沖縄県【九州・沖縄】

沖縄県は、機能性に優れた在来野菜（島野菜）の発掘、生産振興を進めている。ゴーヤー、野菜パパイア、ヘチマの在来種「ナーベーラー」など２８種類をデータベース登録し、生産対策に乗り出した。伝統野菜を地元料理に活用した観光事業の活性化、夏場の県内食料自給率向上も射程に置く。

　県農林水産部は「うちなー島ヤサイ振興対策事業」を推進中だ。今年度は、伝統野菜のカラーポスター２０００枚を関係機関に配布するほか、ホテル関係者への試食会も予定している。ポスターは１０００枚を観光客などが訪れる飲食店・料理屋に配布、残りはスーパーや直売所などに張り、地元の消費者にもアピールする。

　地場食材、健康食材として注目を集めている伝統野菜を振興するため、すでに２８品目をデータベース化した。商品可能性調査も進め、機能性の解明、モデル加工品の開発、熱処理など機能性を損なわない調理法も開発していく。今後は、遺伝資源の確保、収量の安定確保を目指したオリジナル種苗の開発、栽培マニュアル化を通じた安定技術の確立も進める。

　沖縄の伝統野菜は、全国的に知られるようになったゴーヤーなどを除けば、地域で細々と作られているのが実態だ。県の最大産業である観光への活用を念頭に、地元料理などに伝統野菜を積極的に取り入れれば、地域資源としても有望となる。県は昨年、関係者などを集め、伝統野菜を使った料理の試食会をした。今年度は一歩進め、実際に地元料理に使ってもらうため、ホテル関係者などを招いた試食会を予定している。生産と流通・販売を結び付ける試みだ。

　さらに、伝統農産物を振興することで、他県からの移入に頼りがちな夏場の野菜自給にも貢献する。生産が拡大すれば県内自給率向上にもつながるなど「一石二鳥」の成果も期待できる。
http://www.nougyou-shimbun.ne.jp/modules/bulletin8/article.php?storyid=1881より引用